積立投資を続けてきたものの、やめるべきか悩んでいる方なら、
「相場が下がってきて、このままじゃもっと損しそう…」
「急な出費や家計の悪化で、もう続けるのが正直しんどい…」
こんなふうに、不安や焦りを感じていませんか?
でも、ちょっと待ってください。
積立投資は「やめる」か「続ける」かの二択で考える必要はないんですよ。
毎月の負担を軽くする「減額」や、いったんお休みする「休止」という選択肢を知るだけで、冷静に将来を考える時間と心の余裕が生まれます。
この記事では、積立投資との付き合い方に悩む、かつての僕のようなフツーのサラリーマンの方に向けて、
- やめる以外の「減額」「休止」「一部売却」という3つの選択肢
- 多くの人が後悔しがちな「狼狽売り」に陥らないための考え方
- 状況別(市場下落・急な出費・家計悪化)の最適な対処法
- NISAやiDeCoなど制度別の注意点と具体的な手続き
上記について、僕自身の経験も交えながら、姉や妹に話すように分かりやすく解説しています。
焦って大切な資産をすべて手放してしまう前に、あなたの状況に合った賢い選択肢を見つけましょう。
ぜひこの記事を参考にして、今の生活も未来の安心も、両方を守る一歩を踏み出してくださいね。
積立投資を途中でやめる前に知ってほしい3つの選択肢

積立投資がうまくいかなくなると、

もう全部やめてしまおうか…
と、「0か100か」で考えてしまいがちですよね。
僕も昔はそうだったので、その気持ち、本当によく分かります。
でも、実は「やめる」か「続ける」かの二択で悩む必要は全くないんですよ。
今のあなたの状況に合わせて、もっと柔軟に、そして賢く付き合っていく方法があります。
ここでは、完全にやめてしまう前に検討してほしい、3つの現実的な選択肢を紹介しますね。
選択肢1:毎月の負担を軽くする「減額」
もし毎月の積立額が家計の負担になっているなら、まず最初に考えてほしいのがこの「減額」です。
これは、文字通り毎月の積立金額を減らすという、とてもシンプルな方法。
例えば、これまで月5万円で積み立てていたものを、無理のない範囲で月1万円や月5,000円に設定し直す、といった具合です。



そんな少ない金額で意味あるの?
と思うかもしれません。
でも、完全にやめてしまうのに比べたら、たとえ少額でも投資を「継続する」ことには、とてつもなく大きな価値があるんです。
なぜなら、長期投資の最大の武器である「複利の効果」や、時間を味方につけるというメリットを手放さずに済むから。
何より、「投資を続けられている」という事実が、将来への安心感と、やりくりできた自分への自信につながります。
僕の妹も子どもの塾代がかさむ時期にこの方法で乗り切りましたが、「精神的にすごく楽になった」と話していました。
今の生活を切り詰めて無理に続けるのではなく、負担を軽くして長く付き合っていく。
これも立派な投資戦略の一つですよ。
選択肢2:一旦立ち止まって考える「一時停止(休止)」
相場が大きく下落している時って、毎日アプリで評価額を確認するのが本当に怖いですよね。



今日も下がってる…このままもっと損したらどうしよう…
そんなふうに冷静な判断が難しくなっている時に、無理に投資を続ける必要はありません。
そんな時は、「一時停止(休止)」という選択肢を思い出してください。
これは、毎月の積立(買付)だけを一旦ストップする方法です。
もちろん、これまで積み立ててきた資産は、あなたの口座の中でそのまま運用が続けられます。
この方法の最大のメリットは、 emotionally-drivenな「狼狽売り」を防げること。
市場の嵐が過ぎ去るのを待つように、一旦投資から距離を置いて頭を冷やす時間が作れます。
そして、ご自身の家計に余裕が生まれたり、相場が落ち着いたりしたタイミングで、いつでも好きな時に再開できるのが大きな魅力です。
ただし、積立を停止している間は、価格が下がった時に安く買い増しできる「ドルコスト平均法」のメリットは得られません。
それでも、焦って底値で全部売ってしまう後悔に比べれば、はるかに賢明な判断と言えるでしょう。
選択肢3:必要な分だけ現金化する「一部売却」
「住宅購入の頭金が急に必要になった」
「子どもの入学金でまとまったお金を用意しないと…」
こんなふうに、ライフイベントで明確な金額の現金が必要になった場合に有効なのが「一部売却」です。
これは、保有している投資信託などの資産を、すべてではなく、必要な分だけ売却して現金化する方法を指します。
例えば、評価額が500万円分ある資産のうち、頭金として300万円が必要なら、その300万円分だけを売却するイメージですね。
この方法の良いところは、残りの200万円分の資産は運用を続けられる点にあります。
つまり、将来の資産形成の可能性を残しつつ、目の前の資金需要にも応えられる、まさに一石二鳥のやり方なのです。
全部解約してしまうと、その後の相場の上昇を取り逃がす「機会損失」につながる可能性がありますから。
必要な金額だけをスマートに取り崩す。
これも、積立投資を長く続けてきたからこそできる、立派な出口戦略の一つだと覚えておいてください。
なぜ多くの人が積立投資で後悔するのか?その理由を解説





あの時、慌てて売らなければ今ごろ…
投資の世界では、残念ながら多くの人がこのような後悔を経験します。
僕自身も、投資を始めたばかりの頃は何度もヒヤリとした経験がありますよ。
大切なのは、なぜ多くの人が後悔するのか、その「理由」をあらかじめ知っておくこと。
そうすれば、いざという時に感情に流されず、冷静な判断ができるようになります。
ここでは、多くの人が陥りがちな3つの典型的な後悔のパターンを見ていきましょう。
理由1:市場の下落局面で冷静な判断が難しくなるから
これが、後悔する最大の理由と言っても過言ではないでしょう。
頭では「長期投資だから大丈夫」と分かっていても、いざ自分の資産が毎日数万円単位で減っていくのを目の当たりにすると、冷静でいられる人の方が少ないものです。
「このまま資産が半分になったらどうしよう…」
「今すぐ売って、これ以上の損失を食い止めないと!」
こうした強い不安や焦りから、本来は安く買い増せる絶好のチャンスであるはずの下落局面で、恐怖に負けて資産をすべて手放してしまう。
これを「狼狽(ろうばい)売り」と言います。
そして皮肉なことに、多くの人が売り払った底値圏から、相場は反転上昇していくケースが少なくありません。
後になって冷静さを取り戻してから、



なぜあんな行動を…
と頭を抱えることになるわけです。
これはあなたの意思が弱いからではなく、人間の心理としてごく自然な反応。
だからこそ、感情的になりがちな時ほど、仕組みで乗り切る知恵が必要になるのです。
理由2:長期投資で得られるはずの大きな利益を手放してしまうから
積立投資の本当の魅力は、1年や2年といった短い期間では分かりにくいものです。
その真価は、「複利の力」と「時間の力」を最大限に活用することで、10年、20年という長い時間をかけて発揮されます。
複利とは、利益が利益を生む、雪だるま式にお金が増えていく仕組みのこと。
途中でやめてしまうということは、この雪だるまが大きくなる前に、自ら壊してしまうようなものなんです。
例えば、月3万円を年利5%で30年間積み立てたと仮定すると、元本1,080万円に対して、運用益は約1,470万円にもなる可能性があります。(金融庁の資産運用シミュレーションによる)
しかし、もし5年でやめてしまうと、元本180万円に対する運用益は約24万円ほど。
もちろんこれも素晴らしい成果ですが、長く続けることで得られたはずの、その先の大きな果実を自ら手放してしまうことになります。
これを「機会損失」と呼び、後から振り返った時に



ああ、あのまま続けていれば…
という大きな後悔につながりかねません。
理由3:「やめる」か「続ける」かの二択で考えてしまうから
多くの人が陥りがちなのが、この「0か100か」の思考です。
「家計が苦しいから、もう積立投資はやめるしかない」
「相場が怖いから、全部売って投資から撤退しよう」
このように、「続ける」か「完全にやめる」かの二択で考えてしまうと、途端に選択肢が狭まり、精神的に追い詰められてしまいます。
でも、本当はもっとたくさんの選択肢があるんですよ。
この記事の冒頭でもお伝えしたように、「減額」して負担を軽くしたり、「一時停止」して様子を見たりすることも可能です。
完璧な計画通りにいかなくても、全く問題ありません。
むしろ、人生には予期せぬ出来事がつきものですから、状況に合わせて柔軟に対応していくことこそが、投資を長く続ける秘訣なんです。
二者択一の思考に陥らず、常に「第三の道」を探すクセをつけること。
それだけで、あなたの投資との付き合い方は、もっと楽で、もっと賢いものになるはずです。
【状況別】あなたに合った積立投資との付き合い方を見つけよう


ここまで読んでいただいて、



やめる以外の選択肢があるのは分かったけど、じゃあ自分の場合はどうすればいいの?
と思われたかもしれませんね。
その通りで、投資との付き合い方に唯一の正解はありません。
あなたの今の状況や気持ちによって、ベストな選択は変わってきます。
そこで、ここでは多くの人が直面しがちな3つの具体的なケースを取り上げて、それぞれに合った付き合い方のヒントを、僕なりの視点でお話ししますね。
ご自身の状況に一番近いものから読んでみてください。
ケース1:市場の下落で不安なあなたへ
まず、最近の市場の下落を見て、不安でいっぱいになっているあなたへ。
「せっかくプラスだったのに、マイナスに転落してしまった…」
「これ以上、資産が減るのを見ているのが辛い…」
その気持ち、痛いほどよく分かります。
僕も投資を始めた頃は、少し相場が下がるだけで心臓がバクバクしたものです。
結論から言うと、このような時こそ「何もしない」のが最善の策である場合が多いです。
歴史を振り返っても、株式市場は暴落と回復を繰り返してきました。
感情に任せて慌てて売ってしまう「狼狽売り」こそが、後で最も後悔するパターンなんです。
とはいえ、精神的にどうしても辛いのであれば、無理は禁物。
その場合は、毎月の積立を「一時停止(休止)」して、少し距離を置いてみましょう。
毎日、証券口座のアプリを開くのをやめるだけでも、心はかなり穏やかになるはずです。
嵐が過ぎ去るのを待つように、冷静さを取り戻せるまでお休みしたって、全然いいんですよ。
ケース2:ライフイベントで急に現金が必要になったあなたへ
次に、住宅の購入や子どもの進学など、人生の大きなイベントでまとまったお金が必要になったあなたへ。
これは、積立投資を続けてきた成果が、具体的な夢や目標の実現に結びつく瞬間です。
むしろ、お祝いすべき素晴らしいことですよね!
このような場合は、必要な金額だけを売却する「一部売却」が最も賢明な選択と言えるでしょう。
例えば、500万円の資産のうち、頭金として300万円が必要なのであれば、その300万円分だけを計画的に現金化するのです。
なぜ全額ではないのかというと、残りの200万円はそのまま運用を続けることで、将来さらに資産が増える可能性を残せるから。
すべてを解約してしまうと、その後の市場の成長の恩恵を受けられなくなってしまいますからね。
これまでコツコツと育ててきた資産を、人生を豊かにするために活用する。
これは投資の「失敗」ではなく、まぎれもない「成功体験」の一つです。
自信を持って、計画的な出口戦略を実行してください。
ケース3:家計の悪化で積立が苦しくなったあなたへ
最後に、収入の減少や教育費の増加などで、毎月の積立が家計の負担になってしまっているあなたへ。
「老後のためにと頑張ってきたけど、今の生活が成り立たない…」
「計画通りに続けられない自分はダメだ…」
もし、そんなふうに自分を責めてしまっているなら、その必要は全くありませんよ。
投資は、今の生活を犠牲にしてまでするものではないからです。
こういう時こそ、まずは毎月の積立額を無理のない範囲に「減額」することを検討してください。
投資は長距離マラソンと同じで、大切なのは自分のペースで走り続けること。
月3万円が厳しければ1万円に、1万円が厳しければ5,000円に減らしたっていいんです。
金額の大小よりも、「投資のコースから完全に離脱しない」ことの方が、ずっと重要。
もし減額してもまだ厳しいと感じるなら、もちろん「一時停止」したって構いません。
完璧な計画よりも、柔軟な対応。
そうやって今の家計を守りながら、投資と長く付き合っていくことが、最終的には一番大きな資産につながるはずですよ。
積立投資を完全にやめる場合の注意点と具体的な売却手続き


様々な選択肢を検討した上で、それでも「今回は、完全にやめる」と決断された方もいらっしゃると思います。
その決断は、ご自身の状況を考え抜いた上でのものですから、僕は尊重します。
大切なのは、その決断で後悔しないために、最後のチェックポイントをしっかり押さえておくこと。
ここからは、積立投資を完全にやめる(全額売却する)と決めたあなたに向けて、知っておくべき注意点と、具体的な手続きの流れを分かりやすく解説していきますね。
NISAとiDeCoで違う!制度ごとの解約ルールと注意点
まず、あなたが利用している制度が何かを確認することが非常に重要です。
なぜなら、NISA(ニーサ)とiDeCo(イデコ)では、解約に関するルールが全く異なるから。



知らなかった…
では済まない重要な違いなので、しっかり確認しておきましょう。
- NISA(新NISA)の場合:
いつでも自由に売却して現金化することが可能です。特に2024年から始まった新NISAには大きなメリットがあります。それは、一度商品を売却しても、その商品の元本分の非課税枠が翌年以降に復活するという点。つまり、「急な出費で一旦売却したけど、また余裕ができたら非課税で投資を再開したい」ということが可能なんです。これは本当に画期的なことですよ! - iDeCo(個人型確定拠出年金)の場合:
こちらは注意が必要です。iDeCoは老後資金を作るための制度なので、原則として60歳になるまで資産を引き出すことができません。「え、そうなの!?」と驚かれる方も多いのですが、これはiDeCoの最大の注意点と言えます。家計が苦しいからといって、iDeCoを解約して現金化することは基本的にできないのです。
ただし、毎月の掛金の支払いを止める(加入者資格を喪失する)ことは可能です。
もし毎月の支払いが負担になっている場合は、解約ではなく「掛金の停止」手続きを検討してみてくださいね。
売却益にかかる税金は?知っておきたい基本
次に、お金の話で避けては通れない「税金」についてです。
ここも、どの口座で運用していたかによって扱いが変わってきます。
まず、NISA口座で運用していた資産であれば、どれだけ利益が出ていても税金は一切かかりません。
これがNISAの最大のメリットですね。
一方で、NISA口座以外(「特定口座」や「一般口座」)で運用していて利益が出た場合、その利益に対して20.315%の税金がかかります。
例えば、100万円で買った投資信託が150万円で売れたとすると、利益は50万円。
この50万円に対して約20%(約10万円)が税金として引かれる、というイメージです。
「え、そんなに引かれるの?確定申告とか必要で面倒くさそう…」と思われたかもしれませんね。
でも、安心してください。
多くの方が利用している「特定口座(源泉徴収あり)」を選んでいれば、利益が出た場合に証券会社が自動で税金を計算して納税まで済ませてくれます。
なので、原則としてご自身で確定申告をする必要はありません。
この手軽さが、特定口座のありがたいところなんです。
証券口座での具体的な売却・出金方法
さて、いよいよ最後の手続きです。



手続きって、なんだか難しくて面倒くさそう…
と感じるかもしれませんが、ネット証券であればスマホやパソコンから驚くほど簡単にできますよ。
基本的な流れは、どの金融機関でもほとんど同じで、以下のようになります。
ここで一つ注意点です。
ステップ5にあるように、売却注文が成立してから実際にお金が証券口座に入るまでには、通常3〜5営業日ほどのタイムラグがあります。
また、ステップ6の「出金」も、銀行口座に着金するまでには少し時間がかかります。



明日までにお金が必要!
といった急な場合には間に合わない可能性があるので、現金が必要な日から逆算して、余裕を持ったスケジュールで手続きを進めるようにしてくださいね。
【FAQ】積立投資をやめる際のよくある質問


さて、ここまで積立投資との付き合い方について色々と解説してきました。
それでも、いざ自分のこととなると、細かい疑問や不安が次々と浮かんできますよね。
最後に、多くの方が特に気になるであろう3つの質問について、僕なりの考えを交えながらQ&A形式でお答えしますね。
Q. 評価額がマイナス(元本割れ)ですが、やめても大丈夫?
A. これは本当に悩ましい問題ですよね。
結論から言うと、「ケースバイケース」というのが正直な答えになります。
「マイナスだから絶対にやめてはいけない」というわけでは、決してありません。
判断の鍵を握るのは、以下の3つのポイントです。
- そのお金は、いつまでに必要ですか?
- 積立を続ける経済的・精神的な余力はありますか?
- 当初の投資の目的(何のためにお金を貯めるか)に変化はありますか?
もし、そのお金が10年以上使う予定のない長期資金で、今の生活に全く支障なく続けられるのであれば、むしろ「安く買えるバーゲンセール」と捉えて続けるのが投資のセオリーです。
しかし、もし



来月の生活費が足りない…
という状況であれば話は別。
たとえマイナスで損失が確定してしまうとしても、目の前の生活を守るために現金化するのは、全くもって合理的な判断だと僕は思います。
大切なのは、投資のセオリーに縛られるのではなく、ご自身の今の状況と気持ちを最優先に考えることですよ。
Q. 一時停止にデメリットはありますか?手続きは面倒?
A. 「一時停止」は非常に有効な選択肢ですが、小さなデメリットも存在します。
最大のデメリットは、価格が下がった時に安く買い増せる「ドルコスト平均法」の恩恵を受けられなくなることです。
積立を停止している間は、当然ですが資産の買い増しが行われないためですね。
また、その分だけ複利効果が働くスピードも少しだけ鈍化します。
とはいえ、これらはあくまで「もっと利益を伸ばす機会を逃す」という類の話。
不安に駆られて底値で全てを売ってしまう「狼狽売り」のダメージに比べれば、はるかに軽微なデメリットと言えるでしょう。
そして、気になる手続きですが、ネット証券であれば驚くほど簡単です。
ウェブサイトやアプリにログインし、「積立設定の変更」といったメニューから、休止の手続きを数クリックで完了できる場合がほとんど。
「なんだか面倒くさそう…」という心配は、まず不要ですよ。
Q. 新NISAで売却した場合、非課税枠は復活しますか?
A. はい、復活します!
これが、2024年から始まった新NISAの、本当に素晴らしいところなんです。
具体的には、NISA口座で保有している商品を売却した場合、その商品を購入した時の金額(これを「簿価」または「取得価額」と言います)分の非課税枠が、翌年以降に復活して再利用できるようになります。
ひとつ例を挙げてみましょう。
例えば、新NISAで100万円分の投資信託を買い、それが120万円に値上がりしたとします。
この120万円分をすべて売却した場合、復活するのは売却額の120万円ではなく、元々の投資額である100万円分の非課税枠です。
この復活した枠は、売却した年の翌年から再び使うことができます。
この仕組みのおかげで、「子どもの教育費で一時的に現金が必要だから売却するけど、また数年後に投資を再開したい」といったライフプランの変化にも、非常に柔軟に対応できるようになったんですよ。
まとめ:積立投資、焦らず柔軟な選択で未来を守ろう


今回は、積立投資をやめるか悩んでいる方に向けて、
- やめる以外の「減額」「休止」「一部売却」という3つの選択肢
- 多くの人が後悔しがちな理由と、状況別の最適な対処法
- NISAやiDeCoなど制度ごとの注意点と具体的な手続き
上記について、僕自身の経験も交えながらお話してきました。
積立投資は「続けるか、やめるか」の二択ではありません。
大切なのは、今のあなたの状況に合わせて「減額」や「休止」といった柔軟な選択肢を知っておくことなのです。
そうすれば、市場の下落や家計の急変といった不測の事態が起きても、冷静に判断し、後悔のない選択ができるようになるでしょう。
完璧な計画通りでなくても大丈夫。
まずはご自身が利用している証券会社のサイトを確認し、積立設定の変更が簡単にできることを確かめてみてください。
その一手間が、あなたの未来の資産と今の生活、その両方を守る大きな一歩になりますよ。